理事長挨拶

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県民の皆様へよりよい医療を提供するために

理事長 本田 孝行

 2022年(令和4年)4月1日より長野県立病院機構(本機構)の理事長を務めさせていただきます本田孝行です。

 本機構は2010年(平成22年)に設立され、信州医療センター(須坂市)、こころの医療センター駒ヶ根(駒ヶ根市)、阿南病院(阿南町)、木曽病院(木曽町)、こども病院(安曇野市)が統合されました。それぞれの県立病院に特徴があり、地域に根差した医療を提供させていただいている病院もあれば、総合的医療あるいは最先端専門医療にて県民の皆様に貢献させていただいている病院もあります。個々の県立病院機能を高めつつ、統合によりさらに発展させることが、本機構の役割と考えています。2014年(平成26年)信州木曽看護専門学校を開校し、2017年(平成29年)スキルスラボをリニューアルし本部研修センター(信州医療センター)を充実させています。

 新型コロナウイルス感染の猛威は、医療にも大きな打撃を与え、現行の医療体制の見直しを余儀なくされています。一方、このコロナは今後10~20年で現れる問題を数年で明らかにしたとも言われています。このコロナ問題の解決は、今後徐々に生じてくる人口減少・少子高齢化の課題の前倒しともいえます。

 新型コロナで、医療資源(医師、看護師、検査、薬剤など)に限りがあることを再認識しました。患者数が対応限度を超えた場合、入院、宿泊療養、自宅療養に分けて収容しています。人口減少・少子高齢化の対処も同じで、経営のために必要最低限のベッド数での運営を余儀なくされますと同じ課題が生じ、病院のみでの対応だけでは難しくなります。ある程度柔軟なベッド運営ができる体制を考えなくてはなりません。また、他の医療資源不足にどのように備えるか、BCP(Business continuity planning)の考え方も応用して、地域の方々と一緒に考えていく必要があります。

 一方、遅々として進まなかった医療改革が週・月単位で進んでいます。新薬・ワクチン承認の時間短縮、宿泊・自宅療養(ベット数の柔軟な運用)、医療従事者の働き方改革(種々の具体的サポート)、医療の役割分担(医療資源の効率的運用)などは、利害関係および医療コストのために進みにくいと考えられていました。これらの改革の糸口は、今後の人口減少・少子高齢化においても有効です。特に、電話・オンライン診療の活用は、人口密度の低い長野県において威力を発揮すると思われます。

 本機構の5病院は広い長野県に点在しています。今までは離れていることがデメリットと考えられていましたが、コロナ禍におけるオンラインシステムの進歩により身近になりつつあります。オンラインを通じて5病院を1つのバーチャル病院のように運営できれば、病院機能を向上させながら医療コストを下げることも可能と考えます。オンライン診療を通じて、患者が望む医師の診療を自宅で受けることもそれ程遠い未来ではないかもしれません。そう考えると、本機構が長野県全体に実際の診療拠点を有していることがメリットのように思えます。

 本機構は、県民の皆様と各病院がお互いに信頼し尊重し合うことで、最高の医療を実現したいと考えています。

(2022年4月記)

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